転勤の引っ越し手順、手続き方法を大公開！効率のいい準備方法も解説

転勤が決まると引っ越しの準備はもちろんのこと、同時に手続きなども一緒に進めていく必要があります。

引っ越しの手順が頭に入って入ればいいですが、いざ準備に入ると”あれもこれも”となってしまい効率よく作業が出来ないことが多いです。

そこで転勤に伴う引っ越しの手順を公開していきたいと思います。

転勤の引っ越し手順・手続き方法について

転勤の引っ越しをする際に、家族で引っ越すか単身赴任かで、手続きや準備の仕方が少し違ってきますが、大まかな段取りは一緒です。

ですので、家族で引っ越すことを前提にここでは引っ越しの手順を紹介していきます。

優先順を決めて、効率よくスピーディーに進められるようにするのがポイントです！

引っ越し前にやること

それぞれ、細かく解説していきます。

新居を決める

新居が決まらないとその後に待ち受けている手続きなどが遅れます。

新住所がわからない時点で変更の手続きをしようとしても、「また住所がわかり次第連絡下さい。」となります。

ですので新居を1番初めに決定して、その後の手続きを開始するようにしましょう。

引っ越し業者を決める

転勤の場合、費用は企業負担で指定された業者にお願いする場合と、引っ越し業者はこちらで決定し、一部費用負担または全額をこちらで負担しなければいけない場合もあります。

そのため、転勤の辞令が出たら引っ越しの規定はどうなっているかをすぐに確認し、自分たちで引っ越し業者の選ばなければいけない場合は、早めに業者を決定する必要があります。

繁忙期では、引っ越し業者が手配できない！！なんてことになりかねませんので注意が必要です。

また今はネットで一括見積もりサイトもあるのでうまく活用するといいかもしれません。

現住所の退去届を出す

現住居が賃貸の場合は引っ越しが決定した時点で不動産屋に連絡した方がいいです。

賃貸の場合は1〜2ヶ月前の申告を義務付けていることろが多く、それを怠ってしまうと無駄な賃料を払う必要が出ています。

ですので、引っ越しがわかった時点で連絡するようにして下さい。

市役所関係は一度に手続きをする

市役所での手続きも1週間前には終わらせておくようにしましょう。

市役所での手続きが必要なのは、転出届、国民健康保険、国民年金、などです。

転出届(住民票)は14日前から受付可となります。そこで転出証明書が発行されますので大切に保管するようにして下さい。

子供がいる場合は児童手当などの福祉関係の手続きも必要です。

また転校をする必要がある場合は、学校に引っ越しが決定した時点で連絡し「在学証明書」「教科書受給証明書」が必要になるので、必ずどのように手続きをすればいいのかを学校に確認して下さい。

市役所に持参する物は本人確認書類と印鑑です。

また印鑑登録をしている人は実印も必要です。印鑑登録は市町村によっては転居すると同時に登録が抹消するので手続きが必要のない市町村もありますので事前に確認してからの方がいいかもしれません。

また、国民健康保険、国民年金に加入している人は国民健康保険証、国民年金手帳も持参下さい。

ライフラインの手続きをする

電気・水道・ガスの解約は引っ越し日が決定したら連絡するようにして下さい。

また、止める日にちや時間も聞かれることがありますので、聞かれてもすぐに返答できるように確認しておくことをおすすめします。

新居でのライフラインの契約については、管理会社が段取りを組んでくれることも多いので、新居が決まったら自分たちで連絡し手続きをするのか、仲介業者が手続きしてくれるのかを確認して下さい。

郵便局の転送届を出す

郵便局に行くと移転届用紙がありますので、そちらに引っ越し先の住所に転送を開始する年月日を記入し押印を提出します。

受理されるまでに日数を要しますので、引っ越し日がわかり次第手続きすることをおすすめします。

また、転送届を提出し開始された日から1年間は転送してくれます。

今はネットでも転送届の手続をすることが出来ますので、ネットからの方が便利です。

固定電話、ネット回線、NHKの連絡をする

もし、固定電話の契約しているのであれば管轄のNTTに連絡する必要があります。

電話番号は市外局番なしの116番の電話し、移転の申し込みをして下さい。

ネット回線に関しては、継続して契約する場合は引っ越す旨を伝え、必要な作業を確認しておきます。

また、解約する場合は解約の手続きをします。

新居で新たにネット回線を契約する場合は、契約する会社に連絡し工事の日程などを相談して下さい。

繁忙期は工事の予約が取りにくく、入居後すぐに使えないという状況になる可能性もありますので、早めの行動をおすすめします。

NHKは引っ越しの一週間前までの電話連絡し、引っ越し日と新住所を伝えるようにしましょう。

引っ越し後にやること

転入届(住民票)などの各種役所で申請するもの

引っ越し後住み始めてから14日以内に転出証明書と印鑑を持参して役所で手続きをして下さい。

(住民票はその後の住所変更の手続きにも必要になるので、1〜2部程度発行することをおすすめします。)

印鑑登録は新たに引っ越し先で登録し直します。(車庫証明の変更をする方は1部発行しておきましょう。)

国民健康保険と国民年金も引っ越してから14日以内に印鑑、国民健康保険証、年金手帳を持参して役所で手続きします。

運転免許証・車庫証明の手続きをする

引っ越し先の運転免許試験場または管轄の警察署に届け出が必要です。免許証と新住所を確認できる住民票を持参します。

車庫証明も警察署に行き、申請書に必要事項を記入して提出。本人名義の家に駐車場がある場合は印鑑証明と印鑑を持参します。

自動車の手続きをする

引っ越し先の運輸支局または自動車検査登録事務所に必要書類(車検証・住民票・引っ越し後の車庫証明・変更登録証明書・自動車検査記入申請書・手数料納付書)と車を持って行き、新しいナンバープレートと車検証を発行してもらいます。

同じ管轄内での引っ越しの場合はナンバープレートが変わらないので車は必要ありません。

銀行・クレジットなどの住所変更をする

電話でも住所変更が出来ますので、電話する際は通帳やカードを準備し、すぐに返答出来るように準備しておきましょう。

また、ネットからも手続きは可能です。

効率のいい準備方法

転勤することがわかってから、やることは山積みです。

そのため、効率よく準備を進めていきましょう。

要らない物を処分する

引っ越しは要らない物を見極め、処分するのにいい機会です。

また、荷物が減るということは引っ越しの費用も減る可能生もありますので、一石二鳥です。

要らない物がまとまったら自宅まで回収してもらえるリサイクルに出すと時間も労力も使わずに済みますのでおすすめです。

各種手続きは引っ越しの日が決定してからすぐに予定を立てる

手続きも”いろいろとやらなくちゃいけないし面倒だな。”と感じやすいですが、意外と1,2日あれば終わります。

大体は14日前から手続き出来るようになりますので、「この日は手続きの日！」と決めて取り組んでみて下さい。

一度に終われせた方が、ズルズルと先延ばしになることがないので効率的です。

ネットを上手に活用する

手続きもネットから出来るものはネットを利用した方が早い場合もあります。

また、会社から引っ越し費用が出ない！なんて方にはサイトで引っ越し費用を一括検索できる方法もありますので、そちらも利用してみて下さい。

引っ越し業者によって、値段が違って提示されることが多いので試す価値はあると思います。

まとめ

転勤による引っ越しになった場合、時間もないところで急いでたくさんの事をこなす必要があります。

まず準備に取り掛かる前にやらなければいけない項目を頭に入れ、優先順位をつけ作業に取り組んでみて下さい。

引っ越しシーズンですと、引っ越し業者が決まらないなんて事も考えられますので、早めに行動しスムーズに引っ越し出来るように段取りを組みましょう。